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2022年6月15日

省エネ住宅を検討している方必見!デメリットについて解説します!

消費エネルギー量を住宅の構造や設備からできるだけ節約し抑えられるように建てられている「省エネ住宅」は、地球にも家計にも優しい住宅タイプです。
しかし、メリットだけではなくデメリットも知った上で購入する方が安心できますよね。
そこで、省エネ住宅のデメリットや優遇制度について紹介します。

□省エネ住宅のデメリット

省エネ住宅の最大のデメリットは、初期費用がどうしても高額になってしまうことです。
高性能の住宅にしようとすればするほどコストはかさみますし、さらに補助金が適用される基準まであげようとするとかなり高額になってしまいます。
後々からかかる設備などの維持管理にかかるコストのことも考えて、設計時にどれほどの性能を盛り込むか考えなくてはなりません。

 

もう一つのデメリットは、省エネの設備を設計時に入れてくれる会社は多いが、補助金などの申請までセットで行ってくれる会社が少ないことです。
大手のハウスメーカーでは近年増えつつありますが、まだまだセットで行ってくれる会社は少ないので、当社のように省エネ住宅を売りにしている会社を選ぶと良いでしょう。

 

□省エネ住宅に適用される補助金や優遇制度

前述したように、省エネ住宅は高性能のためどうしても高額になってしまいます。
しかし、地球に優しい住宅であるため政府はこれを推進し、補助金や税金の優遇制度などを設けています。

 

国からの補助金の支援を受けるためには、省エネ性能の評価が必須です。
この評価は「BELS」といって正式には「建築物省エネルギー性能表示制度」と言い、申請するためには数万円程度の手数料がかかります。
しかし、審査が通り、認定してもらえると、新築やリフォームに関わらず省エネ住宅であることが証明できる書類を一緒に添えると約30万円〜50万円までの補助金がもらえます。

 

また、長期優良住宅としての認定も取得すると、住宅ローンを組む場合住宅ローン控除制度が受けられます。
通常の住宅だと最大400万円まで控除されますが、長期優良住宅だと最大500万円まで控除されます。
住宅ローンを利用しない場合も所得税から最大100万円まで控除される制度もあるので一度チェックしてみるのがおすすめです。

□まとめ

省エネ住宅を建てる際のコストはどうしても他の住宅より高くなりますが、補助金や税金の優遇制度が受けられるメリットはやはり大きいのではないでしょうか。
当社は、いすみ市・茂原市・御宿町市周辺で省エネ住宅などの環境に優しい住宅を提供しています。
興味のある方は一度ご相談ください。

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